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スマートフォンにセキュリティアプリを入れる必要はあるのか?

スマートフォンのセキュリティ対策が注目される理由

スマートフォン内に保管されているデータについて、改めて注目してもらいたい。名前や住所、連絡先、電話番号が含まれたメモリや位置情報、画像、メール内容といったデータが記録されているわけだが、これらは紛れもなく機密情報に当たる。

企業組織内で、業務にスマートフォンを一切使用しないケースは少なくなってきており、今やセキュリティ対策はパソコンだけではなく、スマートフォンにも施すべきものになってきている。

セキュリティソフトは、「パソコンに施すためのもの」という認識を持たれるが、現存するものはスマートフォンに対応したものも増えてきた。どのような種類があり、どんな効果が期待できるのか知っておくことは、組織内でのセキュリティ環境構築に有効となるだろう。

「セキュリティソフト」と「セキュリティアプリ」の違いとは?

インターネット上では、「セキュリティアプリ」と「セキュリティアプリ」というキーワードが混在しているが、原因としては「ソフト」と「アプリ」とのキーワードの区別がされていないことが考えられる。

コンピュータのシステム上で処理を行なう際に動作するプログラムを「ソフトウェア」と呼ばれており、ソフトウェアには「システムソフトウェア」と「アプリケーションソフトウェア」の2種類が存在する。

  • システムソフトウェア
    キーボードやマウスの動作を反映したり、画面上の映像を表示させる、ネットワークに接続するといった、OS(WindowsやMac、iOS、Androidなど)に直接作用するもので、欠けてしまうとパソコンやスマートフォンの利用に支障をきたす。「ソフト」というキーワードは、システムソフトウェアの略称として使用される。
  • アプリケーションソフトウェア
    システムソフトウェアに当てはまらない、パソコンやスマートフォンの利用においてはなくても動作に支障がないもの全般を指す。WordやExcel、画像動画編集、ゲームなどのソフトはすべてこちらに分類される。一般的に使われる「アプリ」というキーワードは、アプリケーションソフトウェアの略称である。

以上のように厳密に違いはあるものの、現在は「ソフトはパソコンで使うもの」「アプリはスマートフォンで使われるもの」という分類のされ方が多いようだ。これに沿って考えると、「セキュリティソフト」はパソコンに、「セキュリティアプリ」はスマートフォンに使用されるものという分け方が正確と言える。

スマートフォンのセキュリティアプリとは?

セキュリティはそもそもが信頼によって成り立つものであるため、得体の知れない製品を使うことはリスクにつながる恐れがある。

ノートンやカスペルスキー、ウイルスバスター、マカフィーといったメーカーは長年のセキュリティ実績から信頼面は実証されていることから多くのユーザーに選ばれる。

Apple StoreやGoogle Playストア上で、セキュリティアプリを装った不正なアプリも配信されるという被害事例も確認されていることから、開発元の実態や目的は事前に調べることや、他のユーザーの評価コメントなども見比べることも有効である。

セキュリティアプリの機能とは?

アプリのインストール時や、常時不審な動作をしているプログラムがないかをチェックする最低限の機能が備わっていることが前提となる。ウイルス侵入を検知し、端末の悪用や情報漏洩を防ぐことにつながる重要なポイントとなる。

最近はワンクリック詐欺(不正なサイトで個人情報を摂取する)やフィッシングメール(偽装サイトでユーザー情報を入力させる)などによる、インターネットサービスアカウントのIDパスワードやクレジットカード情報が奪われる被害も後を絶たない。アクセス先の安全性や、URLが正当であることをチェックする機能が備わっていることは重要である。

また、万が一端末を紛失した際に、悪意ある第三者に拾われた際の悪用を防ぐため、遠隔によるロック機能も必要となるだろう。

セキュリティアプリの安全性は?

セキュリティはそもそもが信頼によって成り立つものであるため、得体の知れない製品を使うことはリスクにつながる恐れがある。

ノートンやカスペルスキー、ウイルスバスター、マカフィーといったメーカーは長年のセキュリティ実績から信頼面は実証されていることから多くのユーザーに選ばれる。

Apple StoreやGoogle Playストア上で、セキュリティアプリを装った不正なアプリも配信されるという被害事例も確認されていることから、開発元の実態や目的は事前に調べることや、他のユーザーの評価コメントなども見比べることも有効である。

セキュリティアプリは必要なのか?

不正アクセスやフィッシングメールなどの被害により、自社のwebサイトの改ざんや、SNSやメールアカウントの乗っ取りによるなりすましといった、個人情報の流出に関わるニュースが毎日のように取り上げられている。規模問わず企業組織は、膨大な数の業務データやノウハウ、従業員の個人情報などの機密情報を保有している。それらの機密情報の管理はもはや責務と言えるものである。

こうした状況下で、企業組織として必要なセキュリティ対策を行っていないと、クライアントやパートナー企業、顧客からどのような評価を受けるだろうか?「企業組織としての信頼」の失墜につながるのは想像に難くないだろう。

幸いにも危機意識を持つ企業組織は増えており、社内従業員への個人情報の取り扱いの厳密化や、セキュリティ環境の整備、コンプライアンス見直しなどの向きは出始めている。しかしながら、四六時中業務内のデータのやりとりひとつひとつをチェックするようなことは不可能なため、セキュリティアプリやAIセキュリティツールなどが必要となってくる。

セキュリティアプリやその他ツールの導入を検討する前に、まずは所属の企業組織において、まずは以下の3項目をチェックし掘り下げてもらいたい。

  • 守るべき機密情報を明確にする
  • 脅威とはなにか(サイバー攻撃による最悪の状況を想定)
  • どこまでの損失が許容できるか

他社のセキュリティ方法が自社のベストなセキュリティ方法とは限らないため、常に最新の情報を収集し、企業組織ごとに無理のない対策方法を模索することが本当のセキュリティ対策の第一歩と言える。

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